海外旅行中におなかが痛くなって現地の病院に入院したら、治療費として100万円を請求された。
お世辞にもキレイと言えないベッドで寝かされたのに、明細を見ると入院費が1日で20万円、点滴1本が10万円。
嘘みたいな話ですが、現実に起こっていることです。
旅行先でのちょっとしたことのはずなのに、なぜこのような高い治療費となってしまうのでしょうか?
その理由は、海外旅行先では私たち日本人はその国の人ではないからです。
海外旅行保険が無ければ、旅行先でのトラブルは全額自己負担
基本的に病院での治療にかかった費用は、その国の人は保険などによる救済システムによって負担が軽減されています。
しかし、海外旅行者などの保険に加入していない人は保護の適用外となってしまいます。
つまり、海外旅行保険に入っていないと、旅行先でのトラブルにかかった費用は全額自己負担となります。
さらに悪いことに、請求された金額が明らかに高い「言い値」であったとしても、それを逆転させることはほぼ不可能です。
これは「日本人はお金を持っている」「高めに請求しても真面目に支払ってくれる」と海外の人たちは知っていることも関係しています。
また、旅行先でのトラブルは、屋台の食べものでお腹をこわしたり、環境の変化で体調をくずすといった身体のことだけではありません。
スリや強盗に持ち物を盗まれるといったリスクや、荷物を乱暴に扱われて中に入れていたものが壊れるといったケースもあります。
どれだけこちらが気を付けていても、防ぎようのないトラブルも存在するのです。
「自分は大丈夫」本当に大丈夫?
こういった旅行先でのトラブルから身を守るために、「海外旅行保険に加入すべき」ということはほとんどの人が知っていると思います。
ただ、保険料をケチって加入しないという人も多いのではないでしょうか?
「自分は大丈夫」「そんな所にお金を払うくらいなら少しでも良いホテルに泊まりたい」
海外旅行保険に加入するには、お金がかかるのでそう考えるのも仕方ありませんね。
それに、トラブルなく無事に帰国したら支払った保険料はムダになってしまいます。
しかし、無料で自動的に海外旅行保険に入ることができれば、手間や負担なく安心して海外旅行をたのしめると思いませんか?
海外旅行保険が無料になるクレジットカードを持って行こう
ようやくここからが本題となりますが、持っているだけで自動的に海外旅行保険に加入できるクレジットカードというものがあります。
クレジットカードには数多くの種類があり、コンビニでポイントがたまりやすいタイプや、ガソリン代が安くなるものなど特徴がさまざまです。
それらの中で、海外旅行に行くうえで特典の大きなカードが存在します。
マイルがたまる、空港ラウンジが使えるといったタイプなどがそれにあたりますが、海外旅行保険が自動的に付くというカードもあるのです。
そして、数あるカードの中でもっともバランスの良いクレジットカードが、 エポスカード です。
完全に無料でカードを作れる
エポスカードは、発行手数料や年会費などのお金が一切かかりません。
発行手数料 | 無料 |
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入会金・年会費 | 無料 |
エポスカード で補償される保険の種類
完全に無料でカードを作れるのに、エポスカードは以下の条件の海外旅行保険に加入できます。
たとえば、ケガで病院にいった場合は200万円まで、病気になった場合は270万円まで保険でカバーされます。
旅行先に家族が駆けつける必要がある場合でも、その渡航費や滞在費などが100万円まで補償されます。
保険の種類 | 保険金額 |
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傷害死亡・後遺障害 | 最高500万円 |
傷害治療費用 | 200万円(1事故の限度額) |
疾病治療費用 | 270万円(1疾病の限度額) |
賠償責任(免責なし) | 2000万円(1事故の限度額) |
救援者費用 | 100万円(1旅行・保険期間中の限度額) |
携行品損害(免責3,000円) | 20万円(1旅行・保険期間中の限度額) |
海外旅行保険の加入申し込みが必要ない
保険を適用させるための条件は、「 エポスカード を旅行に持っていくだけ」です。
事前にネットや電話で申し込んだり、空港で手続きする手間もありません。
スマホやカメラが壊れても補償される
海外を観光している時に、スマホやカメラなどの持ちものが盗難にあったり故障してしまった場合でも、合計20万円まで補償されます。(1アイテムあたり10万円程度まで)
知ってるか知らないかで人生変わるかも
完全に無料で持てるのに、これだけの特典が付いてくるクレジットカードは他になかなかありません。
エポスカードの存在を知らず、また海外旅行保険にも加入せずに旅行に出かけるのと、エポスカード1枚を財布にそっとお守りのように入れていくか。
どちらが賢い選択かは言うまでもないことですね。
気軽に海外旅行に行ける時代となりましたが、日本を出国した時点で日本の法律では守ってもらえないことがたくさんあると自覚しておきましょう。